なぜトップエグゼクティブが瞑想するのか

2017/04/12 コラム

「瞑想」がエグゼクティブ層に支持されている

瞑想を習慣にしていた有名人、といわれて多くの方がまず思い浮かべるのはアップルの元CEO、スティーブ・ジョブズではないでしょうか。

2011年にジョブズの自伝が出版されて、彼が瞑想を行っていたということが広く知られるようになりました。ジョブズ人気の影響もあり、米国を中心に、ビジネスパーソンの間で瞑想ブームが沸き起こったのは記憶に新しいかと思います。ほかにも、松下幸之助、ビル・ゲイツなど世界的な著名人で瞑想を習慣にしている人は数多くいます。

スティーブ・ジョブズは、瞑想の効果を次のように語っています。「捉えにくいものの声が聞こえるようになる、直感が花ひらく」

これらは決断を常に求められるエグゼクティブにとっては気になる効果です。瞑想によってジョブズが述べているようなパフォーマンス向上が期待されるとしたら、取り入れない手はありません。

意外かもしれませんが、瞑想はそれほど時間を要しません。一回に必要な時間は15分〜30分で、それで十分な効果があるといわれています。これだけの時間で直感が冴えてパフォーマンスが良くなるとしたら、多忙なエグゼクティブに支持されていることが理解できます。

ワシントン大学で行われた研究では、瞑想が生産性を向上させ、集中しやすくすることが明らかになっています。

瞑想によって期待できる主な効果には、次のようなものがあるといわれています。

ストレスが減る、脳の機能が上がる、睡眠の質が上がる、心配や不安がなくなる、思いやりの心が強くなる、集中力が付く、想像力が豊かになる、物覚えが良くなる、などです。

経営トップがメンタル面でも従業員をリードする必要性

2015年12月から、職場でのメンタルヘルス対策として、年に一度のストレスチェックが義務化されました。これをきっかけとして従業員が自らのストレス対策に自覚と関心を払い始めたという事例も多いことでしょう。

瞑想には、ストレスが減る効果もあるということをすでに述べましたが、経営トップとしてのエグゼクティブはやはり従業員の規範となるべく、メンタルヘルスへの高い関心を持っていることが求められるでしょう。

ここで、座禅・マインドフルネス・ヨガは瞑想と同じものなのかどうかということを疑問に思う方もいらっしゃるかもしれません。そこで、それぞれの定義を確認しておきたいと思います。まず座禅は、瞑想の方法の一つであり、その座禅が元になって作られているのが、「マインドフルネス」です。そして、ヨガとは座法と呼吸法によって深い瞑想に至るための方法だといわれています。

瞑想という言葉には、やや難しいイメージを持ちがちですが、ライフスタイルに合わせていずれかの方法を柔軟に取り入れてみることもよいのではないでしょうか。エグゼクティブはメンタル面が整っていてはじめて、決断力や実行力を発揮して従業員を引っ張っていけるものです。それを自覚している経営トップが多いのか、率先して余暇を利用し、ヨガや座禅を行うという話をよく聞きました。

「忙しい時ほど、少し無理してでも夕方からのヨガのレッスンに行くようにしています。本当にすっきりする。頭をからっぽにできる機会は貴重です」と実感を込めて語っていた言葉が印象深いです。

瞑想の本質は「何も考えないこと」

瞑想の最大の目的は何も考えないこと、頭をからっぽにすることです。それによって、脳がリセットされた状態になり、その後の脳の機能が上がるため、結果としてパフォーマンスが上がります。これはプライベートも仕事も区切りなく24時間体制でフル回転している多忙なエグゼクティブにとって、特に大切な点だといえるでしょう。

何故エグゼクティブが瞑想するのか、という問いに対する答えは、瞑想によって心身のパフォーマンスが向上し、プライベートにおいてもビジネスにおいても、一石何鳥にもなるような効果が見込めるから、という合理的でシンプルなものです。常にメンタルヘルスが整っており、最高のパフォーマンスが期待できるエグゼクティブが、今後、広く求められるでしょう。

AUTHOR永田　美保子（ながた　みほこ）

長年のエグゼクティブ秘書経験を生かして、2015年より在宅秘書育成コンサルタント、コラムニスト、著者として活動中。

著書「年収10倍アップの時間術」（クロスメディア・パブリッシング）

大学卒業後、自動車メーカー研究所・外資系消費財メーカーのバイリンガル秘書を経て、英国へ語学留学。その後フィンランド・ヘルシンキに駐在し定期航路大型客船にてキャビンアテンダントとして乗務。帰国後は外資系企業・合弁企業を中心としてエグゼクティブ秘書業務に2014年10月まで携わり、秘書歴は通算約20年に及ぶ。エグゼクティブ秘書として担当した外国人上司の出身地は英国・米国・台湾・ベルギー・カナダ・オーストラリアなど7か国（地域）以上にわたる。日本人役員付の秘書としては、一部上場企業の代表取締役専任秘書を担当。